出典：Wikipedia
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コンビニと言えば「セブン」と、筆者は今もってこのように思っていますが、実際のところはセブンはもしかして下降線をたどっているのでしょうか？
つい数か月前も８月の中間決算で、ローソン、ファミマが増益、セブンは苦戦などとネット上で見ました。ローソンとファミマ、たいへん頑張っているようですね。
両社は物価高に悩む消費者に向けてプライベートブランド（PB）商品の増量キャンペーンを展開し、その効果が表れたのだそうです。一方で、最大手のセブン＆アイ・ホールディングスは、割高なイメージが定着し客離れが進んだようで、大幅な減益となり、このように明暗が分かれる結果になったそうです。
そこで今回「上げ底弁当」と噂されるセブン＆アイ・ホールディングスの実態と、セブンの社長が「そんなアコギなことはできない」「ネットに投稿する方は、事実をもって投稿してほしい」と、声を上げておられる真相を伝えいたします☆彡●●●
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上げ底弁当がまさかのセブンで？！
出典：JIJI.COM
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今年8月、セブン＆アイHDはカナダのコンビニ大手「アリマンタシォン・クシュタール」から買収提案を受けたそうです。そして、同社の井阪隆一社長（67）が驚くべき方針を発表したのは、10月10日の決算説明会だったそうです。
井阪社長は、「経営資源を主力のコンビニ事業に集中させる」と述べ、イトーヨーカ堂やデニーズなど、コンビニと金融以外の事業を来年2月下旬に新設する中間持ち株会社『ヨーク・ホールディングス』に集約すると明言しました。また、社名を来年5月に『セブン-イレブン・コーポレーション』に変更する方針も示しています。」（ジャーナリスト・森岡英樹氏）
セブン＆アイHDは、2024年3～8月期の連結決算で、他のコンビニ大手であるローソンやファミリーマートが前年同期比で増益を記録したのに対し、セブンは34.9％の大幅減益となりました。この減益は、主にインフレによる海外事業の低迷が影響しているとされていますが、国内市場も安泰とは言えないようです。
SNSでは、「セブンの弁当は“上げ底”になり、容量が減っている」との声が多く上がっており、セブンには「内部の悩みと外部の危険」の状況が見られるそうです。セブン-イレブン・ジャパン社長の永松文彦氏（67）は、これについてインタビューで答えました。
永松氏は、不採算事業を切り捨ててコンビニに注力する方針について、「お互いの強みを発揮するための取り組みであり、ヨーカ堂も一生懸命に努力している」と述べています。
また、セブン-イレブンは今後も成長を目指していくと強調したそうです。「フランチャイジーやお客さん、お取引先もあるので、私は私の立場で一生懸命やっていく」との意気込みも語ったと言います。
カナダのコンビニ大手「アリマンタシォン・クシュタール」の買収提案についても、永松氏は「セブン-イレブンはセブン-イレブンであり、クシュタールとは関係がない」と一蹴しました。
さらに、セブンの弁当が“上げ底”との指摘に対しては、「本当にそうなっているのか？ 他と比べてどうなのかを見てほしい」と疑問を呈しました。彼は、電子レンジで温めるための傾斜が必要であることを説明し、「ルールで容量が決まっているので、不正はできない」と反論したそうです。
セブン-イレブン・ジャパン社長の永松文彦氏（67）は、「ネットでの意見は事実に基づいて投稿してほしい」とも述べ、消費者に対して正確な情報を求めたそうです。これにより、セブンの弁当の信頼性を守りたい意向が伝わります。
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上げ底弁当？！セブンがそんなアコギなことはできない！
出典：kawaseki –
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最近、セブン-イレブンの弁当が「上げ底」ではないかという疑惑が再燃しているようです。
上げ底弁当とは、容器の底に空間を設けることで見た目のボリューム感を演出し、実際の内容量を減らす手法。この問題は消費者の不満や批判を引き起こし、特にSNS上で多くの指摘が見られています。
セブン＆アイHDの井阪隆一社長は、この疑惑を強く否定し、「そんなアコギなことはできない」と述べています。彼は自社の商品が他のコンビニと比較して特別に上げ底になっているわけではないと主張し、「ルールで何パーセントかが決まっている」と法的な基準に従っていることを強調しました。
しかし、消費者からは「実際に売っているものを食べた方がいい」といった意見も寄せられ、経営陣が自社商品について十分に理解していないのではないかという批判もあるそうです。SNSでは、セブンの弁当が上げ底であることを示す写真やデータが投稿されており、社長の考えと実際の状況にズレがあると指摘されています。
この問題は、セブン-イレブンの経営成績にも影響を与えていると言います。
すでにお伝えしましたが、2024年3～8月期の連結決算では、セブン-イレブンが前年同期比で34.9%の減益となり、競合他社のローソンやファミリーマートが増益を達成する中での結果です。この業績の悪化が「上げ底」問題と関連付けられ、消費者からの信頼を損なう要因となっているのかもしれません。
消費者からの信頼を回復するためには、企業側が自社商品の実態を正確に把握し、透明性のある情報開示を行うことが求められるのではないでしょうか。消費者の声に耳を傾ける姿勢も重要では？
今後、セブン＆アイHDがこの問題にどのように対処していくかが注目されるようです。●●●
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最後までおつきあいくださり、ありがとうございます☆彡
